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結婚式のキャンセル料離婚のときの負担割合は?払わなかったら?

結婚が決まり結婚式場を契約したにも関わらず離婚(破談)することになり、契約した式場をキャンセルしなければならなくなってしまった。

その場合キャンセル料はどうしたら良いの?負担するのは新郎新婦どっち?
それは、離婚(破談)の原因がどちらにあるのかによって変わります。

この記事では、結婚式場のキャンセル料負担の割合について詳しく解説していきます。
また、万が一キャンセル料を払わなかった場合はどうなるのかについてもお話します。

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結婚式のキャンセル料って離婚のときはどうする?

結婚式場を契約した後に離婚が決まりキャンセルしなければいけなくなった・・・

契約後であれば基本的にいかなる理由でもキャンセル料はかかります。
ではそのキャンセル料はいくら?

料金は、キャンセルした日が結婚式の何日前かで変わってくることが一般的です。
多くの式場が結婚式の6ヶ月前からかかり、式の日にちに近ければ近いほど金額は上がります。

「契約金額の○%」といった感じで、式までの日にちでパーセンテージが上がります。
キャンセル料がかからない時期であれば良いのですが、かかる時期に入ってから離婚が決まった場合は支払わなければなりません。

また、忘れてはいけないのが衣裳や引き出物、招待状や席札など印刷物にもキャンセル料がかかってくるということです。

もし、既に衣裳合わせをしていてドレスやタキシードなどの衣裳を予約していた場合、こちらも該当すればキャンセル料がかかります。

オーダーの場合も、時期によっては買い取らなくてはならないかも。
引き出物や印刷物に関しては、キャンセルの出来ないものを注文していた場合は買い取らなくてはいけない可能性もあります。

離婚が正式に決定していなくても早めに担当プランナーさんに相談しておくのが良いかもしれないですね。
そうすれば発注を止めることが出来るので最低限に抑えられるかもしれません。

結婚式のキャンセル料の負担割合ってどう決める?

では、キャンセル料の負担割合はどうすればよいのでしょうか。

お金に関することなので慎重にいきたいところです。
なぜ離婚に至ったのか考えてみましょう。

例えば浮気、金銭問題、暴力、暴言などどちらか一方に原因があった場合、された側は原因のある側に全額支払うよう要求できます。

ただし、話し合いをせず勝手に自分の意思で式場をキャンセルした場合、キャンセルが成立した後に支払を求めるのは難しいといえます。

たとえ相手が原因で離婚に至った場合でも、話し合ってからキャンセルをするのが無難です。

性格の不一致、価値観の違いなどでお互いが合意して離婚する場合は、費用はふたり(両家)で負担するのが公平でしょう。

式場を予約した時点で両家で負担の割合を話し合っていたなら、その通りに支払う方法もあります。

両家の相性が合わずに破談になったら?!

結婚式前の離婚の原因で意外と多いのが、両家の相性が合わずに破談になってしまうというケースです。

結婚は、ふたりだけの問題ではなく家族と家族の問題なのでこのようなことも少なくないのです。

この場合も、ふたりあるいは両家できちんと話し合って公平に支払いましょう。

デリケートな離婚原因で宗教上の理由もあげられます。

この場合は、婚約する前に2人で話し合っていたのか、それとも相手に隠していたために離婚に至ってしまったのかがポイントです。

話し合った上でうまくいかずに離婚に至ってしまったのならふたりで公平に負担しましょう。
隠していたことが原因による離婚であれば、隠していた側が多く支払うのが礼儀でしょう。

負担割合について、話し合っても解決しない場合は担当のプランナーさんに相談をしたり弁護士を通すといった方法もあります。
(弁護士を通すのは料金が発生してしまうので注意が必要です)

プランナーさんはこれまでにたくさんのカップルをみてきているので良いアドバイスがもらえるかも。

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結婚式のキャンセル料って払わなかったらどうなる?

結婚式のキャンセル料ってとても高いですよね。

契約金額から割り出されるので当然です。
どうしても払いたくないと思い、請求を無視した場合どうなるのでしょうか。

式場側に過失がない限りは、支払わずに済ませることはできないでしょう。
契約をする際、契約書に同意しサインをした時点でキャンセル料金についても納得をしたということになっているからです。

最悪の場合、損害賠償を請求される可能性があります。

あなたたちが式場を契約したことでたくさんの式場のスタッフが動いていたり、あるいは同じ式場で同じ日に挙げたかったけれど泣く泣く諦めたカップルがいた可能性だってあります。

高額であるため支払いたくないと考えることもあるかと思いますが、契約書にサインをしている以上規定どおり支払うようにしましょう。

まとめ

結婚式は非日常的なので、キャンセルするにもわからないことが多く不安ですよね。

だからこそしっかりふたりで話し合うことが大切なのです。
お金のことでさらにふたりの間に揉め事を増やしたくないはずです。

負担の割合は離婚の原因によって変わりますが、式場を契約した以上支払うのは消費者側の義務でもあるので話し合いの上で式場には誠意を持って対応しましょう。

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